(1) OPEC
■ Organization of Petroleum Exporting Countriesの略称です。石油輸出国による生産・価格カルテル。1960年9月にイラン、イラク、サウジアラビア、クウェート、ベネズエラの5ヵ国により結成されました。その後、カタール、インドネシア、リビア、アラブ首長国連邦(UAE)、アルジェリア、ナイジェリア、エクアドル、ガボンが加入しました。結成当時、世界の原油はセブン・シスターズと呼ばれたメジャー [ 別掲参照(3) ] が支配していましたが、第三世界の資源ナショナリズムを先導する形でOPEC各国は国内の原油資源を支配下に収めていきました。二度にわたる石油危機でその地位を確固たるものにして、一時は「世界最強のカルテル」と呼ばれたこともありました。原油価格の高騰によって非OPECの生産量が拡大していったことで、OPECの世界原油生産シェアは73年の56%から85年には28%にまで低下していき、さらに石油先物市場の拡大で市場支配力を弱めることとなりました。93年にエクアドルが、96年にガボンが脱退して、現在は11ヵ国で構成されています。事務局はオーストリアのウィーンに常置されています。
(2) 原油
■ ガソリンや軽油、灯油など各石油製品の原料となるもので、油田から産出されたままの状態のものを「原油」と言います。化学的には多数の似通った分子式をもつ炭化水素を主成分にした液体で、この原油を加熱炉で熱し、常圧蒸留装置で精製してガソリン、灯油、軽油、重油、潤滑油などの各種石油製品を生産します。これらの石油製品は原油を分離して作るので連産品とよばれます。原油にはその性状の違いにより軽質・重質なものがあり、産出国によってそれぞれマーバン、アラビアン・ライト、スマトラ・ライト、大慶などの種類があります。世界の原油生産量は年々増加傾向にあり、2000年には約6千700万バレル/日が生産され、世界最大の産油国であるサウジアラビアなど原油輸出国を中心に構成されているOPEC [ 別掲参照(1) ]では、2千816万バレル/日と世界全体の約42%が生産されています。 なお、2000年末の世界の原油確認埋蔵量は約1兆280億バレル、可採年数は42年で確認埋蔵量の約79.2%(8144億バレル)をOPEC諸国が占めています。
(3) メジャー
■ 石油会社の中で、探鉱・開発・生産の上流部門から精製・輸送・販売の下流部門まで、一貫操業を世界的な規模で展開する会社の略称です。特に規模が大きいエクソン、モービル、テキサコ、ソーカル、ガルフの米国系5社に、英蘭系のロイヤル・ダッチ・シェルと英国系のブリティッシュ・ペトロリアムの7社メジャーは総称して「セブン・シスターズ」と呼ばれていました。フランス石油(現トタールフィナ・エルフ)を加えて「エイト・シスターズ」と呼ばれることもありました。産油国に巨大な利権を持って世界石油市場を支配しましたが、石油危機以降はOPEC [ 別掲参照(1) ] の躍進で地位が低下しました。1984年にガルフがシェブロン(旧ソーカル)に吸収された後、しばらくして98年のBP(旧ブリティッシュ・ペトロリアム)による米国アモコの吸収で「BPアモコ」が誕生、これを契機に、メジャー各社は大合併時代を迎えました。99年にはエクソンとモービルによる「エクソンモービル」、2000年にはBPアモコが米国アルコを合併して「BP=ビーピー」が、シェブロンがテキサコを買収して「シェブロンテキサコ」が、さらにフランスとベルギーの3社の合併で「トタールフィナ・エルフ」が相次いで誕生しました。この4社と「ロイヤル・ダッチ・シェル」の5社は、メジャーの中でもずば抜けて企業規模が大きくなり、「スーパーメジャー」という呼称で呼ばれることがあります。
(4) バーレル
■ 国際的な原油・石油製品の取引に用いられる体積単位です。「樽」の英名「Barrel」から出たもので、米国の呼名が世界の標準となったと言われていますが、来歴ははっきりとしていません。1バーレルは158.9873リットルで、通常は159リットル換算されます。原油や石油製品のほとんどすべての国際取引は「バーレル」「ドル」建で決済されますので、価格面で為替レートの影響が強く反映されます。原油が1バーレル25ドル、為替が1ドル120円の前提では、1バーレル1ドルの変動で「リットル約0.75円」、為替レートの1円の変動で「リットル約0.16円」の影響を受けることになります。
(5) 石油商業組合
■ 中小企業団体等の組織に関する法律に基づいて組織されているもので、各都道府県に一事業種に一つだけ認められています。石油商業組合は全国47都道府県に所在しています。
(6) 石油協同組合
■ 中小企業等協同組合法に基づいて組織されているもので、石油関係では全国には都道府県単位で設置されているほか、より小さな単位で地域ごとに設置されているケースもあります。
(7) 全国石油協会
■ 1948年に「日本石油協会」として発足、49年に全国石油協会に改称して現在に至ります。石油販売業界の健全な発展と消費者利益の保護を目的に公益事業を実施する経済産業省所管の社団法人として位置付けられています。品確法に基づく指定分析機関としてガソリン、灯油、軽油の品質確保のためなどの品質管理事業を行っているほか、利子補給やリース助成などの構造改善事業、特定石油製品施設放置防止事業などの給油所経営支援事業を行っています。
(8) 石油連盟
■ 国内で事業活動を展開する石油精製・元売 [ 別掲参照(19) ]24社が加盟する石油メーカーの業界団体です。
(9) 石油情報センター
■ 1981年に二度にわたる石油危機の経験に基づき、「正確かつ公正な石油およびLPガスに関する情報を平素から一般消費者に提供し、石油に対する認識を高め、石油製品の流通適正化に質する」ことを目的に、日本エネルギー経済研究所 [ 別掲参照-組合員(28) ]の付置機関として設置されました。石油関係調査ではガソリンレギュラー・灯油・軽油の都道府県市況調査を月次で、8通産局別および全国の市況調査を週次で、大口軽油価格の8通産局別および全国の調査結果を月次で発表しており、2000年8月から都道府県別の卸価格情報を月次で発表し始めました。
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